年が明けたばかりの日本を大きな地震が襲った。記者の帰省先の関西でもスマートフォンの警報音が鳴り響き、平衡感覚を失いそうなゆっくりした揺れを感じた。テレビの臨時ニュースは津波への警戒を呼びかけるが、正月は報道機関の体制も薄いからか、なかなかタイムリーな情報が入らない。

　被害状況が明らかになるにつれ、建物の倒壊や火災、津波被害などいたたまれない景色が目に飛び込んでくる。道路や電気、水道が寸断され、今も救助や支援が十分に行き届いていない地域が残る。一刻も早い人命救助と復旧が待たれる。

　震源の能登地方から日本海沿いに広がる石川、福井、富山、新潟は日本有数のテキスタイル産地だ。化合繊を中心に、スポーツ・アウトドア、ファッション、ユニフォーム、生活・産業資材などあらゆる用途に使われ、海外有力ブランドから支持される物も少なくない。産地企業でも建屋の損傷など被害が出ており、影響が心配だ。

　この間、産地では慢性的な人手不足が続いているほか、急速な原燃料価格の上昇が収益を圧迫するなど厳しい環境にさらされてきた。そこに今回の地震が重なり、関係者は気が滅入る思いだろう。電話がつながった産地企業の社長は「一番の復興支援は産地への発注を増やしてくれること」と話した。日本のテキスタイルの火を消してはいけない。