矢野経済研究所が、国内の靴・履物小売市場に関する調査を実施し、2021年度は前年度比102.6%の1兆967億円に着地したと発表した。2020年度からわずかに回復したものの、コロナ前の2019年度（1兆3367億円）の水準には到達しなかった。原材料高騰に伴う製品価格上昇などといった要因から、2023年度までは横ばいで推移すると見ている。

　調査は、日本国内の靴業界に携わるメーカーや卸、小売業に加えて、周辺関連業者、輸出入業者などを対象に実施。紳士靴や婦人靴、子ども靴、スポーツ用シューズのほか、長靴や作業靴を含む全ての靴・履物類を対象に算出している。

　国内の靴・履物小売市場は2016年度から徐々に縮小し続けてきたが、2020年度は新型コロナウイルス感染拡大により外出自粛の動きが進み、市場規模が前年度比2割減の1兆688億円となっていた。

　矢野経済研究所は、物価上昇や新しい生活様式の定着などの背景から、今後も市場の大きな回復は見込めないと分析。生き残り策としてECチャネルとネットを利用した施策の強化が必須要素とした。

　同業界ではライフスタイルの変化により苦境にあえぐ企業が出てきており、リーガルコーポレーションは100人程度の希望退職者募集を実施。また、値上がりが進むスニーカー市場に対して、スニーカーセレクトショップ「アトモス（atmos）」創設者の本明秀文氏は「2年ほどスニーカー業界は低迷するだろう」と語っている。