ヤマダホールディングス（以下、ヤマダHD）は2月14日、2021年9月に完全子会社化した大塚家具を連結子会社であるヤマダデンキに5月1日付で吸収合併すると発表した。これにより、法人としての大塚家具は消滅する。一方で、大塚家具のブランド名や既存店舗は存続する方針だ。

　ヤマダHDは、2010年代前半から家電オンリーからの脱却を目指しており、住宅分野を中心に事業を拡大し、衣食住の「住」に特化した業態への変化を推し進めている。2011年には住宅メーカーのエス・バイ・エル（S×L）を、2012年に住宅機器メーカーのハウステックを子会社化、2013年に住宅メーカーのヤマダ・ウッドハウスを設立している。さらに、2017年には家電のみならず家具やリフォームなども一緒に販売する新業態「家電住まいる館」の展開を開始、2018年に前述のエス・バイ・エルやヤマダ・ウッドハウスなどのハウス事業を統合しヤマダホームズを設立、2019年に大塚家具、2020年に「Z空調」で知られる住宅事業などを展開するヒノキヤグループを子会社化してきた。このようにヤマダHDは、「住」に特化した業態を、家電と一緒に住宅や家具などの住環境に関する商材をまとめて提案する「暮らしまるごと」戦略として進めてきた。今回の大塚家具の合併もこの戦略の一環だ。

　ヤマダデンキと大塚家具の両社は、ヤマダデンキでの大塚家具商品の販売や大塚家具店舗での家電の取扱い、大塚家具からヤマダデンキ及びヤマダHDへの社員の出向による家具・家電販売のノウハウの相互習得などの連携に取り組んできた。今回の合併によりこれらの取り組みを更に深化し、大塚家具の持つノウハウと経営資源を集約し、両社が一体となり家電と家具の相乗効果を発揮していくとしている。